地震調査研究推進本部、地震発生確率値を更新

地震調査研究推進本部の地震調査委員会は、長期評価による地震発生確率値の更新を実施しました。

地震調査委員会による長期評価では、時間の経過とともに地震の発生確率値が高くなるモデルを採用しています。2008年（平成20年）1月に公表された発生確率値の算定基準日から1年が経過し、2009年（平成21年）1月1日を基準日とした新しい発生確率値を再計算しました。

活断層の活動間隔は数千年程度あるものが多く、1年の経過では確率値の変化がわずかにとどまることから、公表された評価の内容には変更がないものが大半を占めています。海溝型地震では、発生間隔が短く、大きな被害が予想されている東南海地震や南海地震で30～50年後の確率値がやや高くなっているほか、およそ37年ごとに発生している宮城沖地震で、10年後の発生確率が2008年の60%程度から70%程度となっています。

関連リンク

• 長期評価による地震発生確率値の更新について（地震調査研究推進本部）
• 長期評価結果一覧（地震調査研究推進本部）